「イラン情勢がどうの…」より、「アメリカはどうなってしまったのか」をまず問おう――機関メディアの問題 ― 2026/04/18
★ひっちゃかめっちゃかの世の中、騒々しすぎてあることないこと飛び交っているから、何も言う気がしないが(たまにこれはという情報が濁流の中の木っ端のように流れてくる)、見えないSNSはさておいて(情報品質低下の元凶だがこの投稿も泥の奔流の中)、見える日本の機関メディアのザンネンな特性については、一般的に指摘できるので、ひとこと言っておく必要があると思って書く。
日本の情報配信では機関メディアがまずおかしい(機関メディアとは会社経営の組織メディアのことだ)。客観的で偏りのない報道というのがまずできない。とりわけ「戦時」には。
端的にいって、現在の世界の最大の問題は「アメリカはどうなってしまったのか」ということだろう。イランの「核開発計画」?ホルムズ海峡閉鎖による世界経済危機?イランの周辺国攻撃? そんなことより何より、まずは、独善的に関税をかけ市場のみかじめ料を取り、石油・資源のあるところにはオレのものだと手を伸ばして軍事力で脅しまくる。「アメリカはどうなってしまったのか」ということだ(「エプスタイン・ファイル」問題はその一画ではあるだろうが)。メディアはおしなべてそれを問わず、アメリカが因縁をつける相手について「どう対応するのか」といった話しかしない。
―イスラマバードでの「停戦交渉」はなぜ行われるのか、この場合の「停戦」とはどういうことか、そもそも何の「停戦」なのか、など考えられてもいない(むしろ考えさせない)。「戦争の長期化」は世界の経済混乱を深刻化する。ホルムズ海峡が安全に通過できず、エネルギー他世界の物流が阻害されるからだ。その意味では世界の大多数の国々が「戦闘終結」を望んでいる。
だがこの「戦争」はなぜ始まったのか?アメリカとイスラエルが、去年6月の米イの一方的な核施設他攻撃にもかかわらず、イランが米と「核政策」をめぐってジュネーブで行っていた「交渉」を一方的に打ち切って、イランの首都他の軍事施設(だけでなくテヘランの小学校も)を爆撃し、イラン政権指導部を40人いっきに殺害し、かつイランの防空・反撃能力をあらかじめ破壊する作戦だった(トランプが「エピック・フューリー(壮絶な怒り)作戦」と自慢)。
つまり米イが目論み、実行したのは、まず「交渉相手」になりそうな者たちを叩き潰して、そのうえ反撃能力を絶ち、混乱の中で無力化したイランをその後で管理する、あるいは服従者の政府を作らせそれに破壊されたイランを管理させる、といういわゆる「体制転換」作戦だった。
この「攻撃」は、相手国の主権をまったくないがしろにし、「核交渉」を中断して一方的に行われた、「明らかな国際法違反」であるとして、当のアメリカの主要な国際法学者たちによって批判されている。また、トランプ政権はこれを「作戦」とは言うが「戦争」とは言わない。こんな「作戦」で「宣戦布告」はできないし、そのためには憲法上、議会の承認がいるからだ。その意味で、この「戦争」はアメリカの国内法と国際法を二つながら蔑ろにした自称「大国」の「暴挙」である。
ところが、トランプ米の甘い思惑に反して(トランプがイスラエルのネタニヤフに唆されたという話もある――というよりこれは公然の事実である)、イランは「反撃能力」を保持しており、ただちに湾岸諸国の米軍基地を攻撃して甚大な被害を与え、イスラエルにもこれまでと違って「抑制を解いた」都市部への攻撃を加えた(これでネタニヤフと諜報機関モサドは追い込まれ、国内の危機感をイラン徹底攻撃、あるいは「神敵」との「最終戦争」へと転化した――それで弱い環としてのレバノン・ヒズボラ攻撃、そうしないと訴訟中のネタニヤフの失脚につながる)。
ーホルムズ海峡が「封鎖」されたというのは、これによって地域が「戦地」になったためである。米イの不当な攻撃以前は、世界の物流に何の支障もなく航行は行われていたのだ。だとしたら、海峡「封鎖」(通行できない)の責任はひとえに米イの不当な攻撃にあるということだ。
しかしイランも甚大な被害を被っている。それに敵地でしか戦争しないアメリカでさえミサイルが足りなくなっていると言われる。どちらも、これ以上続ける道理はない。だからパキスタン(一応、第三国)が仲介して「停戦協議」ということになった(だが、止めたくないのはネタニヤフのイスラエルだ。だから協議前日にヒズボラ退治でレバノンに大攻勢をかけた)。
この協議の「入口」は、アメリカがまず「非」を認めることである。対面上認められないとしても、この不当な攻撃の人的・物的被害に対する「補償」はしなければならない。「核協議云々」は、もともとイランは「核不保有」を宣言しているのだから、アメリカの顔を立ててあらためて「不保有」を約束すればいい(それでもウラン濃縮技術の維持は、最低の「抑止力」――イスラエルに対する――として暗黙のうちに保持する)。(だいたい、最近の情勢からして実際に核兵器を使うのを躊躇しないのはアメリカとイスラエルであることは国際社会で明らかになっている)。
だが、この会議にアメリカ代表として来た3人のうち、ウィトコフとクシュナーはほとんどイスラエルの利益代表であり、この協議はアメリカとイランの協議にはなっていない(トランプはこの件から足抜けしたいだけであって、それ以外に自分の意志がない)。だから「結果」が出ないのは当然のことだ。
だが、日本のメディアはこのことをどう伝えるのか?
いつも基準はアメリカで、ものごとの成否はアメリカの側からみる、伝える。だからホルムズ海峡はイランの横暴で封鎖されており、世界経済のためにはイランに圧力をかけて海峡を「解放」させなければならない(タカイチと同じで、地球の反対側のアメリカが世界秩序を維持しているのだから、悪いのはイラン、「親米」の湾岸諸国やイスラエルと同じ側にいる、とアピール)。
イランが米保護下のシャー体制だったころはよかったが、その体制を倒したイラン革命(1979年)以来、この国は反米=イスラーム原理主義政権になって、中東の危険因子になり、イスラエルを脅かし続けている…、という「西側イデオロギ―」にすっかり染まっている。そのイデオロギーはアメリカの力を武器に、アメリカの意向に従わない国々を「テロ国家」に指定し、政治的にも経済的にもその国を「国際社会」から締め出そうとする。だからイランを「悪魔のような国」としてまともに見ようともせず、どこの国であろうと人びとはそれを自分の国として住み生活しているなどということを想像もしなくなるのだ。
この40年はイスラーム体制が続いているが、この国には3000年以上の歴史があり、先日イスラエルが大規模な爆撃をしたイスパハンという都市は、世界遺産(これも西洋人が観光資源化するために作った制度だが)に数えられる史跡がいくつもある。だから、最近表に出てくるイランの代表たち(皆、米イスラエルの暗殺リストに載っている)は、「先住民」の殲滅の上に「自由の国」を作った(作ろうとしている)アメリカやイスラエルの傲岸で邪悪な恥知らずを顔に刻んだ指導者たちと違って、敬意を誘う品格と強く柔軟な意志を秘めた相貌を示している(イランと比べればはるかに新しい国だが、ベネズエラやキューバでもそうである)。(トランプ・キャッホーのタカイチが支持率60%という現代の日本では、そういう見方ができないのかもしれないが)。
メディアが使う有識者たちも、あるいは報道番組を作成するスタッフやその長たちも、アメリカが力(経済力・軍事力)の上でも道義的にも、明らかに凋落傾向にあるこの時代に(国際環境の大きな変化とはじつはこのことだ)、依然としてアメリカがなければ世界の安定が維持できず、そのアメリカの袖に縋ってでなければ日本の安寧も繁栄もないという、いかにも時代遅れの思い込みからしかものが考えられないようで、そういう図式のうえでしか番組が作れない。その結果、実際に世界に起こっていることを視聴者から見えないようにしているのである。
機関メディアと言ったのは、NHKは上層部が政権忖度する構造になってしまったし、民放の場合は、スポンサーが大企業だからその意向にそむく番組は作れず、報道番組もエンタメ路線(適当なコメントを知ったかぶりに挟み合う)で俗情に響く番組にするのがディレクターの腕ということになる。こうして報道メディアの全体が、むしろ見るべきことを見ないようにする(気晴らし・気散じ、という)ことをよしとしている。だから単純に、この戦争は不法で、終らせて世界の安定を取り戻すにはアメリカが身を糺し、イスラエルが「よき隣人」になるべきすべを学ばねばならない、ということを基本線におくことができない。ひとつの出来事について、さまざまな見方・考え方があるのは事実だが、それを報道する(情報提供)となると、そこに基本軸がなかったら、報道も水商売の浮き草稼業にすぎない。
現在の場合、その基本軸とは、アメリカはどうなってしまったのかを日本のためにも世界の行く末のためにもしっかりと見極めることだ。
*これは私の4/12日のFB投稿に少しだけ手を入れたものだが、ここに再掲するのは、この投稿が私にしては画期的な数の「イイネ」の反応を得たからだ(これまでは最大は150程度だったが――私はデジタル弱者でFBの仕組みも知らず、「友だち」も多くない――1日で530を超えた。それも半数以上は「友だち」以外だった)。これがどういう仕組みによるものかは分からないが、ともかく、従来の限界を超えて広がったことはたしかで、それがなぜかも分からない。ただ、今のメチャクチャ・メディア(オールドもニューも含めて)状況の中で、「これが正しい」なんて言っても肥溜めに落ちて流されるだけだから、その濁流に呑み込まれないためにつかまる「竹竿」(つかまれば浮く)ぐらいは確認しておこう、という意図が認められたのかもしれない。いつもものを書くときには、それがけを心がけているのだが。課題はいつも、『私たちはどんな世界に生きているか』(講談社現代新書)を照らし出す、ということである。
日本の情報配信では機関メディアがまずおかしい(機関メディアとは会社経営の組織メディアのことだ)。客観的で偏りのない報道というのがまずできない。とりわけ「戦時」には。
端的にいって、現在の世界の最大の問題は「アメリカはどうなってしまったのか」ということだろう。イランの「核開発計画」?ホルムズ海峡閉鎖による世界経済危機?イランの周辺国攻撃? そんなことより何より、まずは、独善的に関税をかけ市場のみかじめ料を取り、石油・資源のあるところにはオレのものだと手を伸ばして軍事力で脅しまくる。「アメリカはどうなってしまったのか」ということだ(「エプスタイン・ファイル」問題はその一画ではあるだろうが)。メディアはおしなべてそれを問わず、アメリカが因縁をつける相手について「どう対応するのか」といった話しかしない。
―イスラマバードでの「停戦交渉」はなぜ行われるのか、この場合の「停戦」とはどういうことか、そもそも何の「停戦」なのか、など考えられてもいない(むしろ考えさせない)。「戦争の長期化」は世界の経済混乱を深刻化する。ホルムズ海峡が安全に通過できず、エネルギー他世界の物流が阻害されるからだ。その意味では世界の大多数の国々が「戦闘終結」を望んでいる。
だがこの「戦争」はなぜ始まったのか?アメリカとイスラエルが、去年6月の米イの一方的な核施設他攻撃にもかかわらず、イランが米と「核政策」をめぐってジュネーブで行っていた「交渉」を一方的に打ち切って、イランの首都他の軍事施設(だけでなくテヘランの小学校も)を爆撃し、イラン政権指導部を40人いっきに殺害し、かつイランの防空・反撃能力をあらかじめ破壊する作戦だった(トランプが「エピック・フューリー(壮絶な怒り)作戦」と自慢)。
つまり米イが目論み、実行したのは、まず「交渉相手」になりそうな者たちを叩き潰して、そのうえ反撃能力を絶ち、混乱の中で無力化したイランをその後で管理する、あるいは服従者の政府を作らせそれに破壊されたイランを管理させる、といういわゆる「体制転換」作戦だった。
この「攻撃」は、相手国の主権をまったくないがしろにし、「核交渉」を中断して一方的に行われた、「明らかな国際法違反」であるとして、当のアメリカの主要な国際法学者たちによって批判されている。また、トランプ政権はこれを「作戦」とは言うが「戦争」とは言わない。こんな「作戦」で「宣戦布告」はできないし、そのためには憲法上、議会の承認がいるからだ。その意味で、この「戦争」はアメリカの国内法と国際法を二つながら蔑ろにした自称「大国」の「暴挙」である。
ところが、トランプ米の甘い思惑に反して(トランプがイスラエルのネタニヤフに唆されたという話もある――というよりこれは公然の事実である)、イランは「反撃能力」を保持しており、ただちに湾岸諸国の米軍基地を攻撃して甚大な被害を与え、イスラエルにもこれまでと違って「抑制を解いた」都市部への攻撃を加えた(これでネタニヤフと諜報機関モサドは追い込まれ、国内の危機感をイラン徹底攻撃、あるいは「神敵」との「最終戦争」へと転化した――それで弱い環としてのレバノン・ヒズボラ攻撃、そうしないと訴訟中のネタニヤフの失脚につながる)。
ーホルムズ海峡が「封鎖」されたというのは、これによって地域が「戦地」になったためである。米イの不当な攻撃以前は、世界の物流に何の支障もなく航行は行われていたのだ。だとしたら、海峡「封鎖」(通行できない)の責任はひとえに米イの不当な攻撃にあるということだ。
しかしイランも甚大な被害を被っている。それに敵地でしか戦争しないアメリカでさえミサイルが足りなくなっていると言われる。どちらも、これ以上続ける道理はない。だからパキスタン(一応、第三国)が仲介して「停戦協議」ということになった(だが、止めたくないのはネタニヤフのイスラエルだ。だから協議前日にヒズボラ退治でレバノンに大攻勢をかけた)。
この協議の「入口」は、アメリカがまず「非」を認めることである。対面上認められないとしても、この不当な攻撃の人的・物的被害に対する「補償」はしなければならない。「核協議云々」は、もともとイランは「核不保有」を宣言しているのだから、アメリカの顔を立ててあらためて「不保有」を約束すればいい(それでもウラン濃縮技術の維持は、最低の「抑止力」――イスラエルに対する――として暗黙のうちに保持する)。(だいたい、最近の情勢からして実際に核兵器を使うのを躊躇しないのはアメリカとイスラエルであることは国際社会で明らかになっている)。
だが、この会議にアメリカ代表として来た3人のうち、ウィトコフとクシュナーはほとんどイスラエルの利益代表であり、この協議はアメリカとイランの協議にはなっていない(トランプはこの件から足抜けしたいだけであって、それ以外に自分の意志がない)。だから「結果」が出ないのは当然のことだ。
だが、日本のメディアはこのことをどう伝えるのか?
いつも基準はアメリカで、ものごとの成否はアメリカの側からみる、伝える。だからホルムズ海峡はイランの横暴で封鎖されており、世界経済のためにはイランに圧力をかけて海峡を「解放」させなければならない(タカイチと同じで、地球の反対側のアメリカが世界秩序を維持しているのだから、悪いのはイラン、「親米」の湾岸諸国やイスラエルと同じ側にいる、とアピール)。
イランが米保護下のシャー体制だったころはよかったが、その体制を倒したイラン革命(1979年)以来、この国は反米=イスラーム原理主義政権になって、中東の危険因子になり、イスラエルを脅かし続けている…、という「西側イデオロギ―」にすっかり染まっている。そのイデオロギーはアメリカの力を武器に、アメリカの意向に従わない国々を「テロ国家」に指定し、政治的にも経済的にもその国を「国際社会」から締め出そうとする。だからイランを「悪魔のような国」としてまともに見ようともせず、どこの国であろうと人びとはそれを自分の国として住み生活しているなどということを想像もしなくなるのだ。
この40年はイスラーム体制が続いているが、この国には3000年以上の歴史があり、先日イスラエルが大規模な爆撃をしたイスパハンという都市は、世界遺産(これも西洋人が観光資源化するために作った制度だが)に数えられる史跡がいくつもある。だから、最近表に出てくるイランの代表たち(皆、米イスラエルの暗殺リストに載っている)は、「先住民」の殲滅の上に「自由の国」を作った(作ろうとしている)アメリカやイスラエルの傲岸で邪悪な恥知らずを顔に刻んだ指導者たちと違って、敬意を誘う品格と強く柔軟な意志を秘めた相貌を示している(イランと比べればはるかに新しい国だが、ベネズエラやキューバでもそうである)。(トランプ・キャッホーのタカイチが支持率60%という現代の日本では、そういう見方ができないのかもしれないが)。
メディアが使う有識者たちも、あるいは報道番組を作成するスタッフやその長たちも、アメリカが力(経済力・軍事力)の上でも道義的にも、明らかに凋落傾向にあるこの時代に(国際環境の大きな変化とはじつはこのことだ)、依然としてアメリカがなければ世界の安定が維持できず、そのアメリカの袖に縋ってでなければ日本の安寧も繁栄もないという、いかにも時代遅れの思い込みからしかものが考えられないようで、そういう図式のうえでしか番組が作れない。その結果、実際に世界に起こっていることを視聴者から見えないようにしているのである。
機関メディアと言ったのは、NHKは上層部が政権忖度する構造になってしまったし、民放の場合は、スポンサーが大企業だからその意向にそむく番組は作れず、報道番組もエンタメ路線(適当なコメントを知ったかぶりに挟み合う)で俗情に響く番組にするのがディレクターの腕ということになる。こうして報道メディアの全体が、むしろ見るべきことを見ないようにする(気晴らし・気散じ、という)ことをよしとしている。だから単純に、この戦争は不法で、終らせて世界の安定を取り戻すにはアメリカが身を糺し、イスラエルが「よき隣人」になるべきすべを学ばねばならない、ということを基本線におくことができない。ひとつの出来事について、さまざまな見方・考え方があるのは事実だが、それを報道する(情報提供)となると、そこに基本軸がなかったら、報道も水商売の浮き草稼業にすぎない。
現在の場合、その基本軸とは、アメリカはどうなってしまったのかを日本のためにも世界の行く末のためにもしっかりと見極めることだ。
*これは私の4/12日のFB投稿に少しだけ手を入れたものだが、ここに再掲するのは、この投稿が私にしては画期的な数の「イイネ」の反応を得たからだ(これまでは最大は150程度だったが――私はデジタル弱者でFBの仕組みも知らず、「友だち」も多くない――1日で530を超えた。それも半数以上は「友だち」以外だった)。これがどういう仕組みによるものかは分からないが、ともかく、従来の限界を超えて広がったことはたしかで、それがなぜかも分からない。ただ、今のメチャクチャ・メディア(オールドもニューも含めて)状況の中で、「これが正しい」なんて言っても肥溜めに落ちて流されるだけだから、その濁流に呑み込まれないためにつかまる「竹竿」(つかまれば浮く)ぐらいは確認しておこう、という意図が認められたのかもしれない。いつもものを書くときには、それがけを心がけているのだが。課題はいつも、『私たちはどんな世界に生きているか』(講談社現代新書)を照らし出す、ということである。
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