言論工房 Fushino_hito

　今日（13日）、某新聞と某テレビ局の報道担当からフランスの事件についての問い合わせがあった。この機会に見解をまとめておこうと思う。
　
　シャルリ・エブド襲撃事件は「表現の自由」に対するおぞましい侵害だといわれる。民主主義の根幹に関わるこの「権利」が非道な「テロ」の犠牲になったことに抗議して、フランスは国民的なマニフェストを行った、と。だが、そうなのだろうか？
　
○表現の自由

　これについてはフランス革命で共和政を作り出したフランスでは、民主主義の根幹として重視される。権力や権威を笑いものにする戯画の伝統は、ラブレーの『カルガンチュア物語』とかモリエールの喜劇の精神を視覚化・大衆化したものだと言ってよい。一九世紀にはドーミエの戯画があった。それはフランスの市民文化の伝統ではある。

　シャルリ・エブドのムハンマドをネタにした戯画は、宗教的権威を狙ったものではあるが、それが西洋社会で「戯画」たりうるのは、イスラームが原理主義と結びつけられるかぎりでのことである。それは一般のムスリムにとって、二重に不愉快なものとなりかねない。まず、自分たちがムスリムだというだけで警戒されるということ、それにムスリムには預言者を冒涜する伝統はないのに、西洋風にそれを笑いものにする習慣に馴染め、と言われるに等しい。

　宗教的権威を笑いものにして「解放」を表明するというのは、人間イエスが同時に神であるという、神と人間の二重性を仕込んだキリスト教社会の独特の展開の結果であって、それが普遍的な「開明」を意味するわけではない。

○「わたしはシャルリ」？

　今回の事件に対して、ただちに民衆の怒りと抗議が広範に広がった。その反応が、直接の標的となった週刊紙への同情として表れ、「わたしはシャルリ」の標語が巷にあふれたが、それは必ずしも無条件の「表現の自由」に対する共感の表れとはかぎらない。

　フランスの市民はすでに長らく社会分裂の不安にさらされていて、それが今回のような暴力の激発として現実化したことに、多くの人びとが反応したのだと見るべきだろう。

　社会分裂にはふたつの主要な要因がある。ひとつはいわゆる移民の統合問題、もうひとつはＥＵの経済統合の圧力（新自由主義による社会解体）だ。その二つに対して「美しいフランスの伝統」の保持を掲げる国民戦線が支持を広げており、去年のヨーロッパ議会選挙では、ついに第一党になった。それは、潜在的な反ユダヤ主義を含み、かつイスラーム系移民の居場所を狭めてゆく。そしてその事情はいずれもナショナルな枠を超えるもので、つねにイスラエルの動向や中東地域の情勢とも連動する。

　そんな中で、フランス社会で疎外された移民二世が、中東情勢に感応して武装コマンドとして「テロ事件」を起こすという危惧が、絵に描いたように実現してしまった。その標的となったのが、数年前からイスラーム世界を挑発してきた戯画紙だったということだ。

○共生への意志

　事件の直前に出版された人気作家ウエルベックの新作『服従』が、フランス社会のイスラーム勢力への近未来的「服従」をテーマにしているということで、読まれる以前にベストセラーになってしまったという事情も、一般的心理をよくあぶりだしている。

　この事件に抗議して、11日、パリのレピュブリック（共和国）広場を中心にして戦後最大といわれる大市民集会が行われた。「わたしはシャルリ」がその共通の標語になった。けれども、みんなが戯画を支持していたわけではない。実際、「わたしはシャルリ、だが別の仕方で」といった留保つきのパネルもあったし、「わたしは殺された警官のアフメド。シャルリはわたしの信仰と文化を笑いものにしたが、わたしはシャルリがそうする権利を守るために死んだ。」という表明もあった。それが実情を物語っている。

　パリ地区で200万人（当局が集計をあきらめたという）、フランス全土で350万を超える人びとが、広場に集まり街頭に出たのは、シャルリ・エブドの戯画が支持されたというより、戯画紙のようなものを標的にする暴力の暴発に対する抗議が共有されたということだろう。それは「表現の自由」という標語に集約されたが、実際にはこのような殺戮に対する抗議だとみるべきだろう。

　つまるところ、この数百万の人びとによって表明されたのは、「共和国の象徴、表現の自由」を守れ、ということよりも、そんなことで人が殺さるようではいけない、殺されない社会を求めるということ、さらに言うなら、「わたしはシャルリ」であり、「わたしはアフメド」であり、またその他の誰でもありうるし、茶化したい奴は茶化せばよい、しかしそんなことで殺し合うな、という多様なものの共生への願いであり要求だというべきだろう。

　ここに現出した「共感と一致」は、「表現の自由」を守る「一致した意志」というより、むしろ「一致しないことが可能な社会」を求める市民の共生への深い息吹だというべきだろう。それでなければこの「満場一致」には出口がない。

○国家的儀礼と市民

　じつはこのデモ行進は、事件の翌日から左派政党が呼びかけて準備した。ところが、事件が２日で収束したため、オランド大統領がそこに参加を表明し、それを受けてＥＵ各国首脳も参加を表明し、もともとの市民集会はいつの間にしかＥＵと国家の儀式になってしまったのだ（だから一部では「乗っ取り」が語られもした）。

　幸か不幸か、50人の各国要人たちはＳＰや軍の特殊部隊の厳重警護によって市民の集団とは厳しく隔離され、オランド・メルケルＥＵ両首脳の両側にイスラエルのネタニヤフとパレスチナのアッパスが振り分けられて並んだ最前列は、メディア向けのセレモニーとしてまったく別の性質のものだということをさらけ出していた。（アメリカは高官を派遣しなかったことを悔やんでいるという。NATOの「テロとの戦争」路線を強化する絶好の機会だったからだ。）

　これが「フランスの９・１１だ」という声もある。パリはほとんど市民同意の戒厳令状況になり、「愛国法」まがいの法律も検討されている。反イスラーム感情が高まるとか、国民戦線を利する、といった憶測もある。だが、多くのユダヤ人、アラブ系移民、アフリカ系移民が集ったこの大市民集会は、まさに多様な人たちの集まりであり、そこれに表明されていたのは多様なものの共生への意志以外の何ものでもないだろう。それが、フランス社会に淀む不安を超えるべく、今回の「テロ事件」で一気に噴き出したのだ。

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【追記 01/15】

　何を血迷ってか、オランド大統領は原子力空母シャルル・ド・ゴールに乗ってブッシュよろしく演説し、イスラーム国に「宣戦布告」した。全面的な「対テロ戦争」というわけだ。
　
　シャルリ・エブド襲撃の犯人とイスラーム国との関係は間接的にしかない。問題はイスラーム国がＥＵ諸国に攻撃をかけるということよりも、フランスから1000人もの志願者がイエメンやイスラーム国にゆき、潜在的な遊撃コマンドになってしまうということだ。フランス社会を守るというなら、まずとるべき対策はそこだろう。いかにして移民二世を社会に統合するか。それでなければ問題は激化するばかりだろう。

　シャルリ・エブドの犠牲者たちは、「表現の自由の侵害」に対するこのような「フランスの戦争」を支持するのだろうか？それが彼らの「闘い」だったのだろうか？